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■買うだけで社会を変えるお手伝いができる本

 僕は2008年から、自分の出す新刊本の著者印税から寄付を始めている。
 以下に、実例を紹介しよう。

 社会起業家についての新書は、2000年に『社会起業家 「よい社会」をつくる人たち』(町田洋次・著/PHP新書)、2004年に『社会起業家 社会責任ビジネスの新しい潮流』(斎藤槙・著/岩波新書)が発売されていた。
 2008年に刊行した『社会起業家に学べ!』(今一生・著/アスキー新書)は、社会的課題を解決するビジネスに取り組んでいる日本の最新事例((当時)を紹介した本だ。

 印税のうちの10%(※本体定価の1%相当)を、NPO法人ETIC.(エティック)に寄付した
 エティックでは、新たな社会起業家を育成している。この本を買うだけで、日本に新たな社会起業家を生み出す活動を手伝ったことになる。
 社会的課題を解決できる人材を増やせば、日本は今よりもっと生きやすくなる。

 2010年にCreate Media名義で『日本一醜い親への手紙 厳選版100通』(ノンカフェブックス)と、『パパとママからのラブレター 生まれてきてくれて、ありがとう』(同)の2冊を編集した。

 『日本一~』は、親から虐待された経験者100人が、親への手紙を書くという手記集だ。
 一方、『パパとママ~』は、わが子が生まれる前の夫婦の思いを親自身に書いてもらうことで、自分の子育てを見つめ、虐待を防ぐための本。
 2冊の印税からは、千葉県君津市の自立援助ホーム「人力舎」に寄付した 
 自立援助ホームとは、諸事情で育てられる親がいない19歳までの子らが一緒に育つ民間の施設だ。みんな働きながら高校に通ってる。

 2012年は、『子どもたちの3.11 東日本大震災を忘れない』(学事出版)を刊行した。
 東北で被災した10代たちに「どうやってあの震災から生き延びたのか」の体験的な知恵を書いてもらい、ギャラを振り込んだ。

 経験を書くことによって、彼ら自身が10代でもお金をもらえるだけの価値のある仕事ができることに気づいてほしかった。
 また、高齢者や障がい者向けの防災マニュアルはあるのに、「子ども視点」の防災マニュアルが無かったので、防災を担う学校・消防などの仕事をする大人たちにも学んでほしかった。

 この本は、増刷しないと僕自身への利益にならない
 編集印税をすべて執筆者への支払いに充当させたからだ。
 そこで、本書から学ぶ「子ども視点の防災」をテーマにした講演の依頼を受け付けている。

 2013年は、『ソーシャルデザイン50の方法 あなたが世界を変えるとき』(中公新書ラクレ)を発表。
 政治力ではなく、民間の市民自身で社会を変える仕組みの事例を豊富に紹介した本だ。
ハタチ基金に印税のうちの10%(本体定価の1%相当)を寄付した
ハタチ基金は、311の東日本大震災の発生時に0歳だった赤ちゃんが20歳になるまでサポートを継続的に行う期限付きの基金。
震災から何年間も経過し、支援金が集まらなくなっているからこそ、この基金に寄付することで、被災地の子どもたちが進路をあきらめなくていい現実を作りたかった。


2015年の今年は、『よのなかを変える技術 14歳からのソーシャルデザイン入門』(河出書房新社)の印税から、やはりハタチ基金に寄付した

この本は、14歳の中学生でもソーシャルデザインを理解できるように、いじめなどの身近な問題を素材に解決の仕組みを作り出すプロセスを示した内容。

生きずらい「よのなかの仕組み」は、たくさんある。
貧困・低学力・差別・児童虐待など、挙げていけば、きりが無い。
しかし、解決の仕組みをどう作っていけばいいのかを、豊富な実例をふまえて学んでいけば、必ず解決できるようになる。

 そうした学びは、中学や高校ではなかなか教えてもらえない。でも、学校図書館で本書を手にとった世代からは、「そうか!」と目が覚めるように学ぶことが面白くなるだろう。
 もちろん、教師や親、ビジネスマンや経営者などの大人が読んでも「目からウロコ」の気づきがあるはずだ。



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