「生きろ」なんて、僕は言えない。
僕は30歳の頃から10年以上、自殺志願者や自殺未遂を辞められない人たちと向き合ってきた。
昼でも夜でも相談電話を受け、最長8時間も一人の話を聞いたこともある。
親との関係に悩んで飛び降り自殺を未遂した青年に呼ばれて、家族の様子をうかがいに遠方の彼の家まで足を運んだこともある。
母・妻という役割に疲れてネット心中に向かうという主婦からメールをもらった時は、ランチを一緒に食べながら話を聞き、保証人不要の賃貸物件に住まわせて「人生の休み時間」をたっぷり取らせた。
一度死んだ人生だ。自分らしく楽しんでいい。
働くのにほとほと疲れ果て、薬を大量に飲んで倒れた女性の家にケースワーカーを呼んだ時は、生活保護を取らせた後で、彼女の夢だった作家デビューを支援するために彼女の経験を書籍として商業出版することを手伝った。
「私には何もない」と絶望する彼女に、「苦しんだ経験は財産に変えられるネタなんだ」と知ってほしかった。
全身を刃物で傷つけていたひきこもり青年が、「もう切るところがない。このままでは内側に向いていたエネルギーが外へ向けられそうで怖い」と電話してきた時は、空手道場への入門を勧めた。
精神科医のいう「うつ病」が格闘技をやれば短期間で治ることは、300人以上も自殺未遂者を取材してきた僕にはわかりきっていたことだからだ。
日本の精神科医の多くは初診の人をいきなり「患者」に仕立て上げ、基礎体力や人間関係、生活習慣の改善に十分な関心を払わないまま、「オマエ一人だけがんばれ！」と言わんばかりに大量に薬を買わせ、薬で支配した患者たちを続々と薬物依存やネット心中などへ導いている。
そのほうが楽に儲けられるからだ。
マスコミも同罪だ。
お約束のように「がんばって生きて」と連呼する。
そうした自己責任の押し付けが「死にたい」当事者たちをげんなりさせ、「みんなが自分の苦しみを他人事にしている」「誰も助けてはくれない」という孤独を再確認させ、ますます死にたくさせてしまっていることに気づかない。
厚生労働省だって同罪だ。
彼らは、ニートに人並みのスキルを身につけさせれば雇用されると妄信している。
無責任極まりない。
無責任極まりない。
医者もマスコミも行政も「自殺したい当事者」の側に立っていないし、そもそも関心が薄いのだから真正面から向き合おうとしないのだ。
ふざけんな、バカヤロー！
「死にたい」と言う人に、僕は「生きろ」なんて簡単には言えない。
「生きろ」と言う以上は、その人を死にたくなるほど苦しめ続けてきた問題を一緒に解決していく覚悟と体力、そして資本力が問われるからだ。
僕はそれを身をもって知った。
僕はそれを身をもって知った。
自殺志願者と共に問題解決に取り組んだ結果、働く時間を奪われ、自己破産まで経験したからだ。
だからといって、当事者の抱えるつらさに向き合うことまで失敗だとは思わない。
失敗は、死にたい人の問題を解決しようとする個人にどこからも金が運ばれないことだ。
僕も40歳を過ぎ、自殺志願者とまっとうに向き合うには体力が衰えてしまった。
だが、自殺を誘引する社会問題をビジネスの手法で解決しようという「社会起業家」の存在をふつうの人に知ってもらう活動を始めている。
手段としてビジネスを利用すれば、支援は労働となり、生活が保障されるからだ。
もっとも、自称「社会起業家」の中には、当事者の抱える個々の問題には向き合わず、死にたがる当事者たちからウザがられている支援活動をしていたり、そうした活動を実情も知らずに称賛する人たちもいる。
結局、彼らは自殺したい人たちと付き合うのがウザいと思っているんだろう。
せめてNHKさんは、本当に自殺したい人自身から喜ばれている支援なのかを検証してほしい。
それだけでも、支援のあり方は洗練されてくると思うから。
●生きるのがつらい人と共に生きるために、社会起業を学ぼう
「ふざけんな、バカヤロー！」とベタに書いた原稿を受け入れてくれたNHKは、なかなかのもんだと思う。
もっとも、最近のハートネットTVを見てると、自殺に関する構えがほとんど変わっておらず、いつまでも「死なないで」という優等生的な構えが残ってるように感じる時がある。
今日でも、精神科医やカウンセラー、ソーシャルワーカーなどの「プロ」は、一時的にしか自殺を考える当事者と向き合わない。
専門家が自殺対策に失敗していることは、彼らをブレーンにした内閣府が10年以上も自殺対策に税金を湯水のように使っても自殺率がさほど変化しないことを思えば、明らかだ。
かといって、自殺の誘因となる失業・貧困・孤立・精神病などについて、NPOのような非営利事業体が役に立っているかといえば、微妙だ。
日本の福祉系のNPOは、NPO自体が金銭面でも人材面でも支援を受けながら活動を続けているところがまだ多く、自殺まで思いつめる当事者たちと一緒に有益で楽しく面白い仕事を作り出すところまで成長できているとは言いがたい。
それでも、そうしたNPOの古い体質を課題としてとらえ、寄付や助成金に依存せず、当事者と一緒に仕事を作り出し、みんなで稼いで共に生きていくスタイルでコミュニティを作っている社会起業家も少しずつ増えてきた。
僕は、この国に希望を見いだせるとしたら、政治ではなく、社会起業しかないと思っている。
だから、このブログでも、本でも、社会起業（ソーシャルビジネス）の事例について紹介し、なるだけ早めにより多くの人々が、「支援する・支援される関係」ではなく、「対等に協働し合う関係」を築ける生き方ができることを知ってほしいと思うのだ。
なので、2時間ほど都合がつけられるときに、ぜひ下記の動画を観てほしい。
この社会をもっと生きやすいものへ変えられることが、誰にとってもわかりやすく学べるはずだ。
もっとも、最近のハートネットTVを見てると、自殺に関する構えがほとんど変わっておらず、いつまでも「死なないで」という優等生的な構えが残ってるように感じる時がある。
今日でも、精神科医やカウンセラー、ソーシャルワーカーなどの「プロ」は、一時的にしか自殺を考える当事者と向き合わない。
専門家が自殺対策に失敗していることは、彼らをブレーンにした内閣府が10年以上も自殺対策に税金を湯水のように使っても自殺率がさほど変化しないことを思えば、明らかだ。
かといって、自殺の誘因となる失業・貧困・孤立・精神病などについて、NPOのような非営利事業体が役に立っているかといえば、微妙だ。
日本の福祉系のNPOは、NPO自体が金銭面でも人材面でも支援を受けながら活動を続けているところがまだ多く、自殺まで思いつめる当事者たちと一緒に有益で楽しく面白い仕事を作り出すところまで成長できているとは言いがたい。
それでも、そうしたNPOの古い体質を課題としてとらえ、寄付や助成金に依存せず、当事者と一緒に仕事を作り出し、みんなで稼いで共に生きていくスタイルでコミュニティを作っている社会起業家も少しずつ増えてきた。
僕は、この国に希望を見いだせるとしたら、政治ではなく、社会起業しかないと思っている。
だから、このブログでも、本でも、社会起業（ソーシャルビジネス）の事例について紹介し、なるだけ早めにより多くの人々が、「支援する・支援される関係」ではなく、「対等に協働し合う関係」を築ける生き方ができることを知ってほしいと思うのだ。
なので、2時間ほど都合がつけられるときに、ぜひ下記の動画を観てほしい。
この社会をもっと生きやすいものへ変えられることが、誰にとってもわかりやすく学べるはずだ。
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