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■新聞やテレビが取材したくなる報道価値の3条件

 より多くの人に情報を知らせたい時、テレビや新聞で紹介されるのがてっとリ早い。

 たとえば、講演会などのイベントを開催するので、たくさん人を集めたい時。
 たとえば、ベンチャーで新しい商品・サービスを売り出したい時。
 たとえば、NPOで広く市民を募って社会貢献の活動を行う時。
 たとえば、クラウド・ファンディングで多くの人に呼びかけ、資金調達を達成したい時。

 広告予算がたんまりあるなら、広告費を出せばいい。
 しかし、広告は目の玉が飛び出るほど高いし、費用対効果も曖昧だ。
 紙チラシなんて巻いても、何のコツも知らないままだと100枚に1枚しか読んでもらえない。

 では、どうする?
 テレビ番組や新聞記事で取り上げてもらえるよう、取材してもらえばいいのだ。

 ネットの時代になっても、新聞の購読者数やテレビの視聴者数はまだまだ大きい。
 テレビ局や新聞社の公式サイトに、あなたが広めたい情報が番組や記事として出る時代には、ネット上の拡散もしやすい。


 幸い、今日では主なテレビ局や新聞社は公式サイト上に連絡先を公開してある。
 編集・報道の部署が情報提供を求めていたり、お問い合わせ用のメールフォームまである。

 そこで、47都道府県にかならずある読売新聞・朝日新聞・NHKの支局とローカル新聞の問い合わせ窓口サイトのリンク集を作ってみた。
 下記にメールやFAX、電話などで連絡し、プレスリリース(※取材してほしい内容を簡潔に書いた文章)を送れる。
 試しに、下記をクリックしてみるといい。


★多摩エリア 読売新聞 
★神奈川県 読売新聞 朝日新聞 神奈川新聞 NHK






★鹿児島県 読売新聞 朝日新聞 南日本新聞 NHK



●取材されるには、報道価値の3条件を満たせ!

 もっとも、「宣伝してください」などと書いたら、「広告部に連絡して広告費を出してください」と返事をされるのがオチだ。
 ましてや、自分の利益だけを目的にした商品のプレスリリースなら、そのFAXはゴミ箱行き。
 宣伝ではなく、あくまでもコンテンツ・バリュー(※市民に広く報道するだけの価値)がプレスリリースの中身に含まれていなければ、取材を担当する編集部の記者は関心を持たない。

 では、報道価値とは何か?
 以下の3条件を満たしたネタをわかりやすく伝えるものだ。

①社会性(公益性) より多くの市民にとって役立つか、有益になるネタ
②革新性(意外性) 犬が人を噛むのではなく、人が犬を噛むという反・常識的な驚きのネタ
③時事性 旬の話題に深く関係し、人々の関心を集められるネタ(例:5月なら子どもの日)

 この3条件の基礎については、拙著『よのなかを変える技術』(河出書房新社)に詳細に書いた。
 そもそも報道価値のない商品・サービスやイベントを何度くり返していても、そのビジネスやイベントに成長も発展もない。
 だから、無理やり大金を出して広告を出稿するしかなくなるのだ。

 逆に、多くの市民が思わず有益だと感じてもらえて、これまでの常識をひっくり返す驚きがあり、今の時代や話題にピッタリ合う商品・サービス・イベントなら、報道価値が高まり、市民の間に持ち上がった噂を聞きつけた記者が思わず「取材させてください」とやってくるというものだ。

 僕自身、テレビや新聞、雑誌、オンラインなどのメディアで取材したいネタを日々探しては書くという仕事をしているので、報道価値を満たさないプレスリリースを送られても、げんなりするばかりだ。
 中には「惜しい」と思われるプレスリリースも届くが、その場合は「もう少しこういう商品に洗練させることはできないか?」と具体的な提案をすることもある。

 しかし、たいていの場合、取材する側が何を求めているかもわからないまま、ひとりよがりな商品・サービス・イベントの情報を送っては「取材してください」と頼んでくる。
 それらはたいてい、最初から企画・開発をやり直さなければならないほどのプレスリリースなので「取材される技術 ~マスコミ0円広報術」(←クリック)という有料の相談サービスと講演を受注している。
(※この有料の相談サービスは、期間限定で試験的に実施中。予告なく終了する場合あり)

 取材される技術は、学べば一生モノなので、商品・サービス・イベント・社会貢献活動などを成長させたいなら、いつかは学ばないと、広告費を散財するばかりの状態を続けることになるだろう。

 今日の日本は、「モノが売れない」と呼ばれて久しい、マイナス経済成長時代だ。
 広告費を出して無理やり売り出そうとするより、商品・サービス・イベントの開発・企画の段階で報道価値を十分に備えたものを考える方が、広報の費用も労力も時間も最小化できる。

 新聞記事やテレビ番組はネット上でも同様のコンテンツが公開されることが多く、twitterやfaceboookなどのSNSで長い期間拡散できるようになるので、取材される技術を学ぶ費用対効果は大きいはずだ。
 ぜひ、広報に戦略を持ち、自分の発信したい情報をより多くの人に知ってもらうと同時に、商品・サービス・イベント・社会貢献活動などの品質も向上させていってほしいものだ。

 ちなみに、全国紙の社会部、赤旗、オンラインニュースにも、報道価値の高い情報ならプレスリリースを流せる。

★朝日新聞 社会部  shakaibu@asahi.com
★読売新聞 社会部(東京本社) shakai@yomiuri.com
★赤旗 hensyukoe@jcp.or.jp
★みんなの経済新聞 http://minkei.net/
★ガジェット通信 http://getnews.jp/mail
★ロケットニュース24 press@rocketnews24.com
★J castニュース https://secure.j-cast.com/form/contact_contents.html
★Googirl  http://googirl.jp/sagyoutoi/
★Litera http://lite-ra.com/dev/contact/press/
★IRO RIO release@irorio.jp
★CINRA.NET http://www.cinra.net/contact
The Huffington Post Japan news@huffingtonpost.jp

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