今年2024年、ジャニーズ帝国は完全に崩壊する。
それは、直接的には、スマイルアップ（旧ジャニーズ事務所）に所属していたタレントが次々に芸能活動が難しくなるってこと。
スマイルアップは被害者補償専門会社になり、新会社スタート・エンターテイメントは、従来のジャニーズ事務所のような秘密主義を採用しないので、自分の意見を表明しないタレントは自然淘汰されていく。
国連の人権部会は、昨年の調査結果（ジャニーズ問題）を6月に正式に世界中に公表する。
すると、辞めジャニも含め、ジャニー喜多川に育てられてきたタレントが海外で仕事をすることは難しくなる。
（もちろん、日本国内でも仕事のオファーは減るだろう）
それどころか、世界中で「子どもを大事にしない日本」のイメージが報道され、日本製品に対する不買運動すら起こりかねない。
日本人は子どもの人権にまったく関心がないが、欧米は子どもが被害者なら、日本人が驚くほど義憤を感じるからだ。
いずれにせよ、旧ジャニ勢のタレントは、結婚・恋愛の報道と、ジャニー喜多川の被害者に対する無言を続けてきたことで、ファン離れが止まらない。
これは、「恋愛錯覚ビジネス」の終わりともいえるが、ファンが大幅に減れば、ファンクラブ収入も見込めず、若い世代は既に韓国やネットアイドルを含めた「非ジャニ系」に流れるため、ジャニーズ帝国の崩壊はカウントダウンに入ったといえるだろう。
この帝国のあっけない崩壊は、子どもを大事にしない文化はビジネスの失敗を招くという教訓だ。
芸能界に限ったことではないことに早めに気づくことが、自分の職場と仕事を守ることになるはずだ。
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